電気やガス代などエネルギー価格が高止まりしている影響が物価上昇の大きな要因になりつつある。7月に値上げが予定される食品は約3500品目に及ぶ見通し。外食や東京都内の銭湯、映画館の鑑賞料金といったサービス分野にも波及しており、消費者の負担感はいっそう強まりそうだ。（並木智子）
帝国データバンクが食品主要195社を対象にした調査では、値上げが予定される食品は3485品目（5月31日時点）。うちパン類など2割超の777品目が電気代の上昇を理由にあげた。
サトウ食品は、パックごはん全商品を値上げする。炊飯時などのエネルギー費の高騰が主な要因で、担当者は「フィルムや容器など資材価格の急激な高騰も影響している」と説明する。山崎製パンも、4月の政府の輸入小麦の売り渡し価格上昇などに加え、エネルギーコストの上昇をあげる。
企業間で取引されたモノの価格を示す日銀の国内企業物価指数を見ても、事業用電力と都市ガスは依然高い水準で推移。帝国データバンクの担当者は「昨年は原材料価格の高騰が主な要因だったが、エネルギー価格と入れ替わってきている」と指摘する。
エネルギー価格の高騰は食品以外にも影響を及ぼす。東京都内の銭湯では、大人の入浴料金が20円引き上げられて520円に。値上げは3年連続。映画館も「109シネマズ」を展開する東急レクリエーションが7日から一般料金を100円引き上げるなど各社で値上げの動きが相次ぐ。
一方、日本マクドナルドでは、19日から都内などの一部店舗と宅配サービス「マックデリバリー」で人件費の負担などを理由に値上げする。
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