国内で電気自動車（ＥＶ）の新車種が続々と投入されている。これまで主役だった欧米メーカーに加え、トヨタ自動車やホンダなどが参入し、ラインアップは１９車種とこの２年で倍増している。ガソリン車に比べて１００万円単位で割高となる価格や、充電拠点の拡大が普及への課題となる。
トヨタ自動車は昨年１０月、高級車ブランド「レクサス」のＥＶ「ＵＸ３００ｅ」の販売予約を開始した。同社はＳＵＢＡＲＵ（スバル）とはＥＶタイプのスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）の共同開発も進めている。日本勢ではリーフを先駆けて投入した日産自動車は、今年中に「世界戦略車」と位置づけるＳＵＶ「アリア」を発売する。
日本自動車販売協会連合会などによると、国内で販売される乗用車のＥＶは２０１９年３月の６社・７車種から、今年４月は１２社・１９車種と倍増。８社・１５車種は、環境規制が厳しい欧州メーカーを中心とするいわゆる「外車」が占める。
電池性能向上 車種によっては１回の充電で走れる距離が４００キロ・メートルと、１０年前の２倍に延びる一方、急速充電時間は３０分まで短縮し、性能も大きく向上している。
ただ、２０年に国内で販売された新車（乗用車）約３８１万台のうち、半分超をガソリン車が占め、ハイブリッド車（ＨＶ）は約１３５万台（３５％）、ＥＶはわずか約１・５万台（０・４％）。調査会社マークラインズによると、ドイツの６・７％、中国（商用車含む）の４・４％より大幅に少ない。日本は、ともに高い燃費性能を持つＨＶや軽自動車が早くから普及し、ＥＶは環境意識が特に高いユーザーの「ニッチ」な市場にとどまるのが実情だ。
トヨタにホンダ、ＥＶ新車種を続々投入…割高価格・充電拠点が課題 - 読売新聞
Read More
No comments:
Post a Comment